新築で住宅を購入したばかりなのに、すぐに売却せざるを得ないケースもあります。
そうした場合には、どうしても損がないのかが気になるところ。
この記事では、新築物件を手放す理由と、売却損について解説します。
新築物件での後悔を少しでも減らすためにも、お伝えする情報をしっかり押さえてください。
新築を手放す理由って何？
新築物件を売却する理由の中でも、特に良くある3つの理由をお伝えします。
生活を変えざるを得なくなったから
結婚を機に新築を購入される方もたくさんいらっしゃいますが、すぐに離婚することになってしまい、物件を売却せざるを得なくなるケースは多いです。
それ以外にも、ご自身の病気や身内に不幸があり、生活を変えざるを得ず、新築を売却されることは良くあります。
物件との相性が合わなかったから
住み始めてみたら、部屋の大きさや間取りに納得がいかず、住み替えるケースもあります。
高いお金をかけて新築を立てたのにもかかわらず、納得のいかない箇所があるとストレスを感じてしまうため、思い切って売却する決断に至る方も多いです。
また、不備や不具合があったために、新築を手放さなければならないことも時々あります。
住宅ローンを返済できなくなってしまったから
新築を購入される際、多くの方が住宅ローンを組んで契約されますが、物件の購入後何らかの理由でローンの返済が困難になり、すぐに売却しなければならないケースもあります。
収入の減少や支出の増加で、安定した返済計画を崩さざるを得なくなり、ローンの返済が滞ってしまうことも良くある理由の1つです。
新築を売却しても損はないの？
新築を売却する際に、1番気になるのはやはり「売却損」でしょう。
新築の売却では、物件が「入居済」か「未入居」かによって、売却損の考え方は異なります。
「入居済」の物件の場合は、入居した時点で「中古物件」となります。
そのため、新築を購入した時の価格よりも1～2割程下がるのが普通です。
買い手にとっては、その物件はすでに「新品」ではなくなっているので、新築ならではのメリットや価値が失われてしまっているのが価格低下の原因です。
「入居済」の物件を売却される際は、ある程度の損を被る覚悟で売却に臨みましょう。
一方「未入居」の新築の場合は、建築から1年が経っていなければ「新築」として売却できます。
そのため、売却損を出さなくて済む可能性があります。
ただし、未入居でも完成から一定期間が経っていたり、設備や色に望ましくない部分が見られたりすると、1割未満程の損が出る場合があるので注意してください。
まとめ
何らかの理由で新築を売却せざるを得なくなってしまうことは、珍しいことではありません。
ただし、新築物件を売却することで、多少の損を被る可能性がある点には注意してください。
当社では、お客様が最大限お得に売却できるよう、様々な角度から柔軟な売却案をご提案いたします。
もし新築を売却しなければならなくなってしまった際は、当社までお気軽にお問い合わせください。
